7月1日付で、関連グループ会社の四国明屋書店、九州明屋書店、山口明屋書店、クリエイト明屋、明文堂を吸収合併消滅会社として、明屋書店がすべての権利義務を承継して存続することになった。
小島俊一社長は「情報の一元化と間接コストの削減を図るため」と話している。