日本雑誌協会理事長の堀内丸惠（集英社）、日本書籍出版協会理事長の小野寺優（河出書房新社）、日本雑誌広告協会理事長の片桐隆雄（マガジンハウス）のトップ３氏が５月８日、日本出版学会が主催する２０２１春季研究発表会に出席、雑誌、書籍、雑誌広告が抱える課題や現状をオンラインでそれぞれ報告した。

　 堀内理事長は、「出版流通が最重要課題」と指摘。雑協の販売委員会と日本出版取次協会による協議から、土曜休配日の拡大に加え、取次会社の業量平準化に協力するかたちで、雑誌の発売日の変更を行ったことを紹介した。この出版流通の危機的状況は、小野寺理事長も書協の課題の１つとして取り上げた。

　 片桐理事長は、雑誌広告による効果の数値化が雑広協設立以来の課題となっているとしたうえで、企業の広告出稿が雑誌由来のデジタルメディアへシフトしている現状を報告。出版界の「産学連携」については、「雑誌の売上比率が高い出版社の代表として、雑誌における広告のあり方について出版社を志望する学生とともに意見交換できれば」と期待を寄せた。