日本雑誌協会の雑誌基準運営委員会はこのほど、「雑誌作成上の留意事項2021年改訂版」を一部改訂。10頁記載の「付録の形式・材質　項目6」において、「店頭の陳列も阻害しないよう考慮すること」という文言を、「小売店において、陳列時そして雑誌（本誌）自体に支障が起きぬ様、事前確認等を適宜実施し、付録梱包形状を考慮すること」とした。

「雑誌協会報」4月号によると、東京都書店商業組合との意見交換の際、21年改訂版で「付録のかさ高制限」が撤廃されたことから、ポストに入らないものがあるなど配達時に弊害が発生しているという意見があり、表記を改めた。

「雑誌作成上の留意事項」は雑協ホームページで公開している。

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