文字・活字文化推進機構はさきごろ、冊子「『デジタル教科書』を問い直す～危ぶまれる子どもたちの思考力」を発行。国が2030年度に「デジタル教科書の正式導入」を目指すなか、山口寿一理事長（読売新聞グループ本社）、日本書籍出版協会の小野寺優理事長（河出書房新社）をはじめ各界の要人が寄稿し、急速なデジタル教科書推進への懸念を表明した。

同機構は2020年、新聞・出版・図書館関係者および超党派の国会議員とともに「活字の学びを考える懇談会」を設立。デジタル教科書導入に関する政策提言を行ってきた。冊子では近年の文科省の動きをまとめ、過去の提言なども収載した。閲覧はこちらから。